‘一週間から三日までの準備’ カテゴリー

荷物の梱包

まず準備すべきは梱包資材。段ダンボールやガムテープ、荷造りひもだけでなく、[ワレモノ注意]や[下積厳禁]などのラベルがあれば、便利。食器などを包むために新聞紙などは最低1カ月分用意しておきたいところだ。

段ダンボール箱は引越し業者が「ガムテープ2巻、段ボール箱最大40枚まで無料」など、無料で提供してくれるサービスがあるが、実はこの無料サービスは既に見積もり料金に含まれていることが多い。もし手間をかけられるのであれば、この無料サービスを利用しなければ多少見積もり金額が安くなる場合も。

もし自分で段ボール箱を調達する場合に気をつけたいのは大きさ。大きすぎると、荷物を詰めすぎてしまったときに一人で運べない場合が出てくるので、荷造りしやすいように“中、小”の大きさの段ボールを選ぶといいだろう。

無計画に荷造りを行うと、引越しまでに何度も荷物を出し入れすることになって大変。そこでここでは荷造りにおいて守るべきことを挙げているのでチェックしてみよう。また、引越しは荷物の整理整頓をする絶好のチャンスなので、これを機会に不要なものは処分することもオススメだ。では、荷造りで守りたいことを箇条書きで紹介する。
荷造りで守りたいこと

1. オフシーズンのもの、使用頻度が低いものから片付ける
2. 詰める荷物の量は一人で持てる範囲内にする 
3. 重いものは下から詰める
4. 重いものは小さな箱へ。軽いものは大きな箱へ入れる
5. カーテンや洗面やお風呂、洋服、文具など、到着してすぐに使いたいものはスーツケースなどにまとめておく
6. テレビやダイニングテーブルなど、梱包が難しいものはどうするのか事前に引越し会社の担当者と相談をする。できればプロに任すのが賢明
7. エコパックなど、繰り返し利用できる梱包資材があれば利用する
8. 液体など、中身がモレると困るようなものはビニールに詰める

など、気をつけて荷物の梱包を始めよう
失敗の原因は
とにかく無計画に詰めてしまうこと。また、段ボールの側面に(1)通し番号 (2)どこの部屋に置くのか(3)荷物の中身などを書かずに詰めてしまうと、後でどこに何があるか分からなくなってしまうので注意。どこの部屋に置くべきかを書いておけば、引越しの際、引越し会社のスタッフが各部屋に荷物を配置してくれる。そうすれば、引越し後の大変な片付けも少しは負担が軽減される。

また、段ボールのなかに変な隙間などがあると、荷積みの際に崩れてしまったり中身が壊れてしまう危険性もあるので、新聞紙をはさみこむなどして十分に注意したいところだ。引越し会社もプロだから、破損には十分気をつけてくれるが、壊れてしまうと困るような高級食器などは、自分の手で別途運ぶと安心だろう。

役所 警察への手続き

住民票の転出・転入届や国民健康保険の異動届、原動機付自転車の登録変更など、引越し時には役所でのさまざまな手続きが必要となる。「仕事があるので、平日の昼間に役所に行くのは無理」という人も少なくないだろう。ただ最近は、月に数回土日に窓口を設けていたり、引越しシーズンなどの期間限定で土日に対応を行っていたりする自治体もあるので確認してみよう。

平日であっても、曜日によって夜7時まで受付時間を延長しているところもある。市区町村によって対応が異なるので、現在住んでいる自治体、引越し先の自治体に問い合わせてみよう。
ちなみに住民票の転出手続きは引越し日の2週間前くらいから引越し先で転入届けを出す前、転入届は引越し日の14日後までに行う必要があるので要注意!

引越し時には、新住所にある管轄の警察署もしくは運転免許センターで、運転免許証の住所変更も行わなければいけない。けれども実は、運転免許証の住所変更手続きを怠ったとしても特に罰則はないのだ。

ただし、運転免許証を現住所の証明書代わりに使用できない、免許更新の連絡ハガキが旧住所に届いてしまう、免許更新手続きは旧住所にある管轄の警察署や運転免許センターで行わなければならない、などのデメリットがあることを覚えておこう。

また、車庫証明の手続きを行うのも警察署。申請をして取得するには警察署に2回足を運ぶ必要があるが、運転免許証の住所変更をする際に合わせて車庫証明の申請も行えば効率よく手続きが進められる。

銀行 クレジットカード 保険

銀行からの各種お知らせを確実に受け取るためにも、引越し時には忘れずに銀行に「住所変更届」を出しておきたい。
多くの銀行では、インターネットバンキングで変更内容を記入して送信すればOKだ。ネットバンキングを利用していない場合は、電話で手続きを済ませる方法もある。一部銀行では窓口に出向く必要があるが、口座のある支店以外でも届け出はできるので、引越し後に最寄りの銀行支店で行っても大丈夫。

ただし引越し先に使っていた銀行の支店がない場合は、手数料の負担を軽減するためにも、口座を解約して新居の近くに支店がある銀行に口座を開くのがおすすめ。引越し前に、新居の近所にある銀行支店をチェックしておくと万全だ。

多くのクレジットカードの会員規約では、住所や氏名、電話番号の変更が生じた場合は速やかに届け出をする義務があると定められている。
請求書や各種通知が受け取れなくなると、お金の流れが把握できなくなるだけでなく、クレジットカード会社からの信用がダウンしてしまう危険性も。不要なトラブルを避けるためにも、速やかに住所変更を行おう。基本的には、インターネットや郵送で手続きができる。

クレジットカードの裏面に記載された電話番号に問い合わせをすれば、すぐに手続き方法を教えてもらえるだろう。あらかじめ利用クレジット会社などのサイトでネット会員の登録をしておくと、各種変更だけでなく個人情報の閲覧もできて便利。

引越したら、生命保険会社や損害保険会社にも住所や電話番号の変更を届け出る必要がある。
インターネットや電話で簡単に変更手続きができるところも増えているので、まずは自分が入っている保険会社のホームページをチェックしてみよう。生命保険に入っている場合は引越し後の変更でも遅くはないが、変更の届け出をしておかないと満期の連絡や「課税所得控除保険証明書」といった重要な知らせや書類が届かなくなるため、忘れずに手続きをしておきたい。

また、火災保険をはじめとする住居関連の損害保険も見直す必要がある。引越しで契約内容も変わるので、担当者に事前に相談し、まさかのときに保険金を受け取れなくなる危険性を回避しておこう。

各種配達サービスの手続き

新聞や牛乳など、定期的な配達サービスを利用している場合も、契約変更の手続きが必要になる。引越しの前後で同じ会社の新聞を購読する場合などは、早めに申請しておけば、1日も空くことなく切り替えできる。

NHK・衛星放送・ケーブルテレビの契約変更

NHKやスカパーなどの衛星放送の契約変更は、ホームページから手続きが可能だ。ケーブルテレビの場合は、現住居での設備撤去や、新居への設備工事の作業が発生する可能性があるので早めに連絡を。

電気・ガス・水道の手続き

電気・ガス・水道に関しては、現住居での停止手続きと新居での開始手続きの両方が必要になる。ホームページから申請できるので、遅くとも引越し1週間前までに。また、オートロックの建物など、ガスの閉栓・開栓時に立ち会いが必要な場合もある。

引越しの際に忘れてはいけないのが、電気・ガス・水道の手続き。具体的には、現住所での利用停止手続きと新居での利用開始手続きが必要となる。
引越し直前は慌ただしくなるので、これらの手続きを忘れてしまいがちに。うっかりしているうちに、利用料を余計に支払わなければならなくなるケースもあるので気をつけよう。利用停止、利用開始ともに、手続きは1週間前には済ませておくのが理想だ。

ただし、利用開始にあたって係員の立ち会いが必要となるガスには注意が必要。春などの引越しシーズンは開栓手続きが混み合い、希望通りに予約を入れられないことがあるのだ。ガスの利用開始手続きは、余裕を持って2~3週間前に行うようにしよう。

電気は利用停止、開始ともに、東京電力や関西電力といった管轄の電力会社のホームページから手続きが可能。新居では、ブレーカーを上げるだけで電気が使用できるようになる。

ガスは、東京ガスや大阪ガスのようにホームページで手続きができるところが主流だが、ガス会社や使用ガスの形態によっては電話での手続きが必要に。また新居では、係員に立ち会ってもらっての開栓となる。

水道は、ホームページや電話で所轄の水道局に連絡をしよう。新居では蛇口を開くだけで使用できるが、水が出ない場合は元栓が開いているかを確認しよう。

電気・ガス・水道ともに、手続き時に「お客様番号」などが必要になるので、手元に検針表や領収証を用意しておくのがよい。

清算方法には、(1)今までに引き落とされていた口座からの継続引き落とし(2)新居へ請求書を送付してもらっての振り込み(3)引越し当日にメーターを確認に来た係員に現金で支払うの3パターンが主流。
引越し先の電力会社やガス会社、水道局がこれまでのところと変更になる場合や、会社や水道局によって清算方法が異なることがあるので、利用停止、開始手続き時に確認しておこう。

口座からの引き落とし、または新居へ請求書を送付してもらって振り込む場合は、家を引き払う際にメーターの数字をスマートフォンで撮影するなどして記録しておくとよい。こうしておけば、思ったよりも精算金額が高かった場合などのトラブルを防ぐことができる。