一ヶ月から二週間までの準備②不用品 粗大ゴミの処分

大型の家具や家電などは、ゴミとして捨てるにもお金がかかる。リサイクルショップで売るなど、よりおトクな方法で、上手に処分したい。
不用品をゴミにしない手段として一番手っ取り早いのがリサイクルショップだ。処分にお金のかかる家電などでも、無料で引き取ってもらえるケースもある。また、持ち込んだその場でやり取りが完了することも、急ぐタイミングではうれしい。

引越しまでに余裕がある場合は、ネットオークションやフリーマーケットを利用する手もある。売れるかどうか、いつ売れるかは分からないが、売れさえすれば、リサイクルショップより売却価格が高くなる場合も多い。

リサイクルショップなどでは売れないものでも、自分のまわりに声をかけてみれば、「欲しい!」と手を挙げてくれる人がいる場合もある。お金をどうするか、いつどのように引き渡しするかは、きちんと相談して決めよう。

売れない、引き取り手もいないものはゴミとなる。粗大ゴミの回収は申し込みが必要な場合もあり、処分料もかかるので、各自治体に問い合わせを。衣類や本などの資源ゴミも、回収時期が限られる場合が多いため、計画的に捨てていくようにしたい。

引越し会社によっては、不用品を引き取ってくれる場合もある。ただし、引き取りが有料か無料かは会社によるので、必ず事前に確認し、見積もりしてもらおう。見積もりによっては、自治体回収を利用するよりおトクな可能性も。

引越し会社が不用品の引き取りをしていない場合は、ゴミの回収や処分を専門に行っている会社に連絡することになる。できれば複数の会社に問い合わせしてみて、価格と信頼性の両面から、依頼先を選ぶようにしよう。

一ヶ月まえまでの準備①引っ越す日を決める

まず考えておきたいのが「いつ引越しするか」。全体スケジュールの大きなポイントにもなるので、引越し日は大まかにでも一カ月前には検討しておこう。
引越しには、多くの場合、「期限」がある。現在の住まいの退去期限が決まっている場合はもちろん、新居での生活をスムーズに始めるためには、いつまでに引越しを済ませておかなければならないのか、自分なりの期限もきちんと考えておこう。
現住居が賃貸住宅の場合には、退去申告のルールに注意したい。引越しが決まったらすぐに、「賃貸借契約書」を確認するか、直接不動産会社に問い合わせて、以下のような項目をチェックしておこう。

・賃貸契約の解約連絡はいつまでに、誰にしなければならないか?
・解約の連絡は電話のみでOKか、書面の送付が必要か?
・退去日が月の途中になる場合、賃料の日割り計算はできるのか?
・敷金の精算の時期と、返金方法は?
・実際の退去が予定日より遅くなってしまった場合の損害金は?   など

一ヶ月まえまでの準備②期限を決めて新居の契約

契約の際にきちんと確認しておきたいのが「入居可能日」。月半ばの入居の場合は、家賃の発生日や、日割り精算ができるかなど、細かく確認しておこう。
即入居できない場合、多くは前の住人がまだ居住中。その人が引き払った後も、クリーニングや、壁紙や畳の張り替えなどの工事が発生する場合もある。実際にカギを受け取って入居できるのはいつか、正確に確認しておこう。
新居への入居が月半ばとなるケースも少なくない。そんなときは、家賃のルール確認を忘れずに。入居日からの日割り計算の可否はもちろん、半月ごとの精算の場合などもあるので、1日の差で損したりしないよう気を付けたい。

一ヶ月まえまでの準備③子供の転校手続き

引越しが決まったらすぐに、学校の先生に連絡を入れよう。その後、学校側が「在学証明書」と「教科用図書給与証明書」を準備してくれる。先に役所で転出届を出し、「転学通知書」を入手しないと、書類を発行してもらえないところもあるので、市町村ごとに確認を。書類は転入先の手続きで必要になるので、なくさないように管理しよう。
転校手続きに必要な「転入学通知書」は、転入届を出せば発行してもらえるところと、住民票を教育委員会に提出してやっと発行してもらえるところなどがあるので確認を。前住所の学校で発行された「在学証明書」と「教科用図書給与証明書」の提示を要求されることもあるので、準備していこう。
役所の手続きで「転入学通知書」をもらったら、前住所の役所で発行された、「在学証明書」と「教科用図書給与証明書」を、転入先の学校に提出しよう。これでやっと転校に関わる手続きは終了

一ヶ月まえまでの準備④住居や駐車場の解約

賃貸住宅の場合、賃貸契約の中で、退去申告の期限や方法が決められている。多くの場合は退去の1カ月前が申告期限で、申告期限を過ぎてから連絡した場合、1カ月分の家賃を請求される可能性もあるので注意が必要だ

一ヶ月から二週間までの準備③固定電話 インターネットの住所変更 解約

★ 固定電話 インターネットの住所変更 解約

固定電話を新居で使えるようにするには、工事が必要になる。希望日に工事してもらうためにも、早めに連絡したほうがよい。局番なしの「116」に電話するか、ホームページから契約変更を申し込もう。
万が一、引越し先で工事が必要になる場合、手続きがギリギリだと、希望の日時に工事に来てもらえず、開通が遅くなるので注意して。引越しの際にかかる費用は、2000円~1万円程度。移転先の電話設備状況によって金額は変わるので、事前にいくらかかるかをきちんと確認しておこう。

現在使っているプロバイダを、新居で引き続き利用する場合でも、別のプロバイダと新規契約する場合でも、開通までに1カ月以上かかるケースもある。それぞれのプロバイダのホームページを確認し、まずは相談してみよう。
物件が決まったら、まずは転居先のインターネットの回線状況を不動産会社へ確認を。 大規模マンションなどの場合、光回線の利用者が多いことから、リーズナブルな価格で大容量のインターネット回線を利用できることも多い。 利用中のプロバイダをそのまま利用する場合には、連絡と手続きをしておこう。

手続きモレがないように、できれば電話回線と同じタイミングで2~4週間前に行うのがベスト。特に引越し先ですぐにインターネットを利用したいという人は、早めに手続きしておくのがグッド。

もし、モバイル式のインターネット回線を利用している場合なら、特に面倒な手続きもなく引越しができて便利。

毎日何気なく利用している、携帯電話やインターネットの通信環境。月々かかっている料金はいくらか、即答できる?
もし分からないなら、まずは現状を把握することから始めよう。 NTTなどの通信回線、プロバイダ料金、携帯電話の通信料などをチェック。合算して月々いくらかかっているのかを調べよう。

プロバイダを変えても、現在利用中のメールアドレスを格安でそのまま利用できるプランなどがある場合が多い。そこで通信会社をまとめたほうがリーズナブルになるのかや割引サービスなどのキャンペーンを実施していないか?を必ずチェックしよう。
インターネットの接続のマニュアルなどは引越し前に、荷物が混ざってしまう前に確認して保管しておいて。そのほうが引越し先で、スムーズにインターネット接続ができるはず。